2025年9月3日、北京の天安門広場で開催された「中国人民抗日戦争・世界反ファシズム戦争勝利80周年記念式典」において、閲兵式（通称「九三閲兵」）が行われた。これは軍事力を通じて国家の意思を可視化し、中国の国際社会における立ち位置と安全保障戦略を内外に示す、高度な「戦略的コミュニケーション」の舞台であった。

「九三閲兵」：隊列・演説・来賓の配置が発したシグナル

記念式典における習近平国家主席の演説は、「世界は平和か戦争かの選択に直面している」という文言で始まり、中国が「平和発展の道」を堅持すると同時に、「中華民族の偉大な復興」を阻むいかなる力にも屈しないという決意を明示した^[1]。この構成は、「平和」と「抑止」という二つのメッセージが同居しているのが特徴だ。これは、反ファシズム戦争の勝利という歴史的な正当性を盾に、自国の軍備拡張を正当化する狙いが透けて見える。

また、この式典には、隊列の構成と来賓の配置という二重の視覚的メッセージが組み込まれていた。まず、45個の方隊（閲兵行進などで展開する、正方形の隊列）のうち、最初に通過したのは礼砲を伴う旗隊と核の三位一体（空・海・陸）の戦略ミサイル方隊であり、抑止力こそが国家存立の柱であることを象徴的に示した。また、陸・海・空・ロケット軍の4軍種に加え、新たに軍事宇宙、ネット空間、情報支援、聯勤保障の4兵種、さらに武装警察・民兵・予備役を加えた統合的な動員構成が天安門広場を通過したことは、国防体制が軍事・準軍事・民間の全域に拡張していることを印象づけた^[2]。

この形式は単なる軍事力の誇示ではなく、社会全体を包含する安全保障概念の視覚化であり、いわば習近平政権が掲げる「総体国家安全観」をセレモニーの形式で表現したものに他ならない。

もう一つの強い信号は、観閲台の構成である。習近平の左右にプーチン露大統領と金正恩朝鮮労働党総書記が並び（表紙写真）、正面には中央アジア、東南アジア、中東、アフリカの首脳たちが列席した^[3]。この空間構成は極めて政治的であり、欧米の主要国が不在の中、「反西側」という構図を避けつつ、中国が「多極的な支持」を得ていることを可視化するよう周到に計算されており、中国を中心に、ロシア・北朝鮮を両翼に据え、中央ユーラシアからアフリカに至るグローバル・サウス諸国が後列に広がるという図は、「西側に対抗し得る秩序連合」の存在を象徴的に描き出そうとする「政治劇」であった。

このパレードは、国内に向けた「忠誠と近代化」の表明、非西側諸国への「外交的アピール」、そして米国同盟国への「軍事的抑止」という三つの目的を同時に達成するものであった。それは、戦わずして戦略的優位を確立しようとする、中国版「戦略的抑止外交」の核心を示す場であった。

もちろん、このパレードを単なる国内向けの権威付けや、技術的な過信の表れと見る向きもあろう。しかし、装備の体系性、来賓の配置、そして演説内容までが一貫して『システムとしての対外提示』を志向している点を見れば、その狙いが国内向けに留まらない、より大きな戦略的意図に基づいていると解釈するのが妥当である。

閲兵式は「抑止のための演出」であり、その抑止効果は兵器の性能よりも観測者の認識に依存する。映像化された核ミサイルの列、精密な隊列、指導者と来賓の立ち位置、その全てが「誰に、どのようなメッセージを送るか」という政治的デザインの中に組み込まれている。

この意味で「九三閲兵」は、中国が軍事力を外交的資本として用いる成熟した段階に到達したことを示している。国家の威信を高める儀礼であると同時に、平和と抑止を同時に語ることで、国際世論を分断し、潜在的な非西側連合における指導的地位を確立する。つまり、パレードの主目的は戦うためではなく、戦わずして戦略的優位を確立することであり、これこそが中国版「戦略的抑止外交」の核心である。

新領域兵種の制度化：宇宙・サイバー・情報支援が「作戦の中枢」へ

今回の閲兵で特に本質的な意味を持っていたのは、戦略支援部隊の解体・再編後に初めて披露された軍事航天（宇宙）部隊、ネット空間（サイバー）部隊、そして情報支援部隊の三つの新部隊が、独立した主役として登場したことだ。これは、戦闘の重心が物理的な兵器から、情報を繋ぎ、処理するネットワークへと完全に移行したことの宣言に他ならない。

2024年春に前身の戦略支援部隊の再編が公表され、国家主席による情報支援部隊への授旗と任務規定が示されたが、今回の閲兵はその編制が対外・対内に可視化された、最初の大規模な演出となった^[4]。宇宙とサイバーは新領域の技術獲得を担い、情報支援部隊は両者を含む全軍の「情報主導」運用を束ねる中枢という役割分担が、行進順と紹介ナレーションからも読み取れた^[5]。

軍隊を人体に例えるなら、陸・海・空軍が攻撃を担う「筋肉」だとすれば、宇宙・サイバー部隊は戦場を監視する「目や耳」、そして情報支援部隊は、集めた情報を瞬時に分析し、命令を伝える「脳と神経系」に相当する^[6]。

情報支援部隊の説明が、個別の通信にかかる技術を説明するのではなく「融合（フュージョン）」、「賦能（エンパワーメント）」、「組網（ネットワーキング）」といった語で一貫していたのは、兵器単体ではなく、それらが連携して機能する「システム・オブ・システムズ」を提示する狙いがあった。

この制度設計は、観念的スローガンに留まらない。空では無人僚機や察打一体無人航空機（UAV）を含む空中無人作戦方隊、海では無人潜水機（UUV）・無人水上艇（USV）・無人機雷システム、陸では偵察打撃・爆発物処理・支援型無人地上車両（UGV）がそれぞれ現れ、有人機・艦・地上部隊と結合する前提で紹介された。

すなわち、センサと通信ノードを情報支援部隊が敷設し、宇宙・サイバーで保護・拡張し、末端の無人プラットフォームが人と協同して射撃優勢を作る、というOODAループ短縮の作戦像が、編成・順序・解説の三位一体で描かれていたのである（OODA〔ウーダ〕ループは、観察〔Observe〕・方向付け〔Orient〕・決定〔Decide〕・行動〔Act〕からなる意思決定の枠組みを指す）^[7]。KJ-500AやKJ-600のような早期警戒機が先頭で通過し、その直後に空中給油機編隊と無人方隊が続く並び順も、指揮命令から持続的戦力投射、攻撃に至る連鎖を視覚的に表現していた。

同時に、この再編は軍事産業の作り方も変える。個々の装備のカタログ性能より、ネットワーク接続性、データ標準、サイバー耐性、ライフサイクルでのソフトウェア更新能力が調達の優先基準になる。実際、情報支援部隊の装備は「車両」という外形をとりつつ、価値の大半は内部の通信・計算・中継・暗号・電子防護スタックに宿る。したがって、国有・民間のソフトウェア企業や衛星・通信分野の民間供給者が、旧来の兵器廠（工場）と同列のシステムプロバイダとして関与する度合いが高まる。

閲兵における新領域の兵種と軍民融合の成果の展示は、まさにシステムの輸出を視野に入れた産業政策のフロントステージであり、教育訓練、指揮統制（C2）設計、衛星通信スロット、クラウド基盤までを抱き合わせるパッケージの提示が想定される^[8]。

もっとも、この新たなシステム作りには、乗り越えるべき課題も少なくない。第一に、宇宙やサイバーといった目に見える「戦果」を挙げにくい部隊は、その貢献度を測ることが難しく、評価や人材育成の方法を間違えれば、名ばかりの「統合」部隊になりかねない。第二に、全部隊で情報を共有する「データ融合」は、機密管理の難しさに直結する。どこまでの情報を共有し、何を秘匿するのか、そのバランスを取るための現場の規律が不可欠となる。第三に、政治的な混乱などで兵器の調達が遅れてしまえば、頭脳である情報システムだけが進化し、実際に攻撃を担う「手足」が追いつかない、というアンバランスな状態に陥る危険性がある。

このように、「九三閲兵」が示したのは、領域拡張（宇宙・サイバー）、情報主導、無人・指向性エネルギー、および後方支援の統合という、中国版のネットワーク中心、データ中心の戦いのロードマップである。作戦の主戦場は、敵より速く・広く・深く情報を結合し、その結合を守り抜く場所へと移ってきている。その設計図を、旗と編隊と解説により示したことこそ、今回の閲兵式の核心的な意味である。ただし、今次の閲兵式は理想の武装力構成を美しく描いたものの、日常の演習や補給、維持の面で質を確保できるかは、今後の検証課題として残る^[9]。

無人化・高超音速・多層防空の同時提示：装備体系が描く運用アーキテクチャ

同時に「九三閲兵」は、三つの要素が連携する『未来の戦闘の設計図』を描いてみせた。すなわち、①無人兵器、②極超音速ミサイル、③多層的な防空システムである。その本質は、単に新兵器を陳列したことにあるのではなく、いかに情報を取得・分配し、誰がどのタイミングで何を攻撃するのかという運用思想そのものが可視化された点にある。

閲兵の映像と方隊の説明は、センサ（宇宙/早期警戒/無人）から指揮統制/情報融合（情報支援）、エフェクタ（高超音速弾・無人エフェクタ）の流れを意図的に描いており、戦術的には早期発見から意思決定、超高速打撃に至る時間軸短縮を狙ったものである。

第一に、無人化の役割は「感知の範囲拡大」と「低コスト飽和効果の実現」にある。空の偵察・打撃一体型UAVや無人僚機は、有人機に対するリスクを分散し、長時間の哨戒や敵の防空網の隙を突くことを担う。海上のUUV/USVと無人機雷は、海上通行路の形状変更や接近阻止に使える非対称手段であり、有人艦艇の露出を減らすことで作戦持続性を高める。陸地では偵察・爆発物処理・支援型UGVが歩兵戦闘のいわゆる「最後の100メートル」を自動化することで損耗低減を図る。これら無人プラットフォームは、情報支援部隊が提供する低遅延のリンク網と結合して初めて効果を発揮する。

第二に、極超音速兵器群は、無人プラットフォームが生成するターゲットデータを最短時間で打撃に結び付けるものである。極超音速ミサイルは迎撃困難で、防空密度の薄い瞬間や指揮統制ネットワークの一部を破壊できるため、無人機が発見した艦載ヘリ格納庫や範囲攻撃補給艦、指揮車列などの高価値の目標に対する即時抑止・即時打撃のオプションを提供する。極超音速攻撃を提示したことは、まさにA2/AD（接近阻止・領域拒否。敵軍の接近や行動の自由を妨げる）構想の攻撃側の補完を明確に示している。

第三に、多層防空システムの提示は、これら攻撃資産を守るための防護設計を同時に示した点で重要である。紅旗-20/19/29 等を含む多段多層の防空システムは、様々な高度から迫る脅威に対応する。例えば、UAVや巡航ミサイルは低・中高度で、高速滑空ミサイルは高高度でそれぞれ迎撃する。さらに、このシステムは衛星攻撃能力まで備えていることを示唆している。攻撃側の極超音速ミサイルや無人機群に対して、単一手段では対処困難な事態を想定し、レーザー等の指向性エネルギーや高出力マイクロ波兵器と合わせることでコストを抑えつつ持続的に迎撃する設計思想が垣間見える。

ただし、この三層構造は、運用面でいくつかの具体的な相互依存性と脆弱（ぜいじゃく）性を生む。例えば、無人プラットフォームが生成するターゲットデータは信頼性や真正性が重要で、偽の標的情報に基づき、高価値な高超音速兵器などを誤って発射してしまうリスクがある。高超音速打撃は発射後の軌道修正やターミナル誘導を伴い得るが、そのための中間データリンクや更新を断たれると命中率や有効性は落ちる。

また、多層防空はシステム間の通信と弾薬、電力の持続的な供給に依存し、ネットワーク遮断や連携不全が防御の希薄化を招く。裏を返せば、この情報ネットワークこそがシステム全体の最大の弱点（アキレス腱）ともなり得る。

一方、産業に与える意味合いとしては、第一に、無人・極超音速・防空システムはハード（機体・弾体）とソフト（指揮統制、誘導アルゴリズム、暗号通信）を同時に供給する企業群が優位になり、従来の単一兵器廠（工場）中心の発注構造が変わる。第二に、これらシステムは相互運用性とアップデート頻度が重要であり、ソフトウェア主導の調達・更新プロセス、クラウド型の戦場情報基盤、民間衛星・通信事業者との協業が不可避となる。閲兵で示された方隊と情報車両のセットは、まさにこうした連携の実装例を想像させ、将来の装備輸出も、ハードと指揮統制および教育のパッケージ化が進む可能性が高い。

他方で、この戦略が周辺地域に与える影響としては、こうした運用アーキテクチャ（構造設計）は、第一列島線内外の海域におけるコスト構造を変える可能性がある。海上無人群と高超音速打撃が組み合わされば、補給船団や揚陸支援艦に対する非対称かつ高致命性の脅威が増し、機雷除去やUUV探知能力、広域海上ISR（情報収集、監視、偵察）の必要性が高まる。

そのため、対策側は、海域における継続的なセンサ網、対UUV能力、機雷対処能力の劇的な強化を迫られるだろう。これらは単に戦術的な装備更新の問題に止まらず、同盟・連携の情報共有ルール、海上監視の法整備、海外拠点の防護基盤設計にまで及ぶ構造的課題である。

このように、「九三閲兵」が示した配置は、個別兵器の性能比較を超えて、情報、センサ、エフェクタが単一の戦闘エコシステムとして機能する未来図を提示した。政策的には、これは抑止の「見える化」であると同時に、相手に対して「戦場で何を優先して保護・攻撃すべきか」を提示するメッセージでもある。防御側にとっては、伝統的な弾薬・装甲・艦艇中心の備えに加え、データの信頼性確保、通信生存性、無人系検出・無力化、そして極超音速脅威の検知・追尾という新たな「防衛の三本柱」を構築する必要がある。

安全保障政策と軍事産業への示唆：「体系の輸出」時代と日本の課題

今回の閲兵が最も強く示したのは、もはや武器単体ではなく、「作戦体系」そのものを売り込む時代の到来である。兵器、訓練、通信規格、運用思想までをパッケージ化した「体系の輸出」は、友好国を中国の安全保障システムに取り込む、新たな国家戦略となり得る。

観閲台に並んだグローバル・サウス諸国首脳陣の広がりは、その市場が必ずしも西側の規範によって独占されないという現実を映し、資金調達や相互運用のハードルを下げる仕組みを伴った包括的なパッケージの競争が進むとみられる。

抑止をめぐる競争の主戦場が、個々の装備（点）から、それらを繋ぐネットワーク（線）、そして作戦体系全体（面）へと移行する中で、「九三閲兵」は、「何を作り、どう繋ぎ、どう守るか」というシステム設計の優劣が国家戦略の帰趨（きすう）を決めることを可視化した。このように増強が著しい中国の軍事力を前に、日本に求められるのは、個別の装備調達の議論に留まることなく、国家としてこの「システム間競争」の時代をどう勝ち抜くかという高次の戦略設計である。中国が示した未来図に対し、日本自身の明確な対応を示す戦略的意思と制度の構築は、もはや一刻の猶予もない国家的課題と言えよう。