ただし、この三層構造は、運用面でいくつかの具体的な相互依存性と脆弱（ぜいじゃく）性を生む。例えば、無人プラットフォームが生成するターゲットデータは信頼性や真正性が重要で、偽の標的情報に基づき、高価値な高超音速兵器などを誤って発射してしまうリスクがある。高超音速打撃は発射後の軌道修正やターミナル誘導を伴い得るが、そのための中間データリンクや更新を断たれると命中率や有効性は落ちる。

また、多層防空はシステム間の通信と弾薬、電力の持続的な供給に依存し、ネットワーク遮断や連携不全が防御の希薄化を招く。裏を返せば、この情報ネットワークこそがシステム全体の最大の弱点（アキレス腱）ともなり得る。

一方、産業に与える意味合いとしては、第一に、無人・極超音速・防空システムはハード（機体・弾体）とソフト（指揮統制、誘導アルゴリズム、暗号通信）を同時に供給する企業群が優位になり、従来の単一兵器廠（工場）中心の発注構造が変わる。第二に、これらシステムは相互運用性とアップデート頻度が重要であり、ソフトウェア主導の調達・更新プロセス、クラウド型の戦場情報基盤、民間衛星・通信事業者との協業が不可避となる。閲兵で示された方隊と情報車両のセットは、まさにこうした連携の実装例を想像させ、将来の装備輸出も、ハードと指揮統制および教育のパッケージ化が進む可能性が高い。

他方で、この戦略が周辺地域に与える影響としては、こうした運用アーキテクチャ（構造設計）は、第一列島線内外の海域におけるコスト構造を変える可能性がある。海上無人群と高超音速打撃が組み合わされば、補給船団や揚陸支援艦に対する非対称かつ高致命性の脅威が増し、機雷除去やUUV探知能力、広域海上ISR（情報収集、監視、偵察）の必要性が高まる。

そのため、対策側は、海域における継続的なセンサ網、対UUV能力、機雷対処能力の劇的な強化を迫られるだろう。これらは単に戦術的な装備更新の問題に止まらず、同盟・連携の情報共有ルール、海上監視の法整備、海外拠点の防護基盤設計にまで及ぶ構造的課題である。

このように、「九三閲兵」が示した配置は、個別兵器の性能比較を超えて、情報、センサ、エフェクタが単一の戦闘エコシステムとして機能する未来図を提示した。政策的には、これは抑止の「見える化」であると同時に、相手に対して「戦場で何を優先して保護・攻撃すべきか」を提示するメッセージでもある。防御側にとっては、伝統的な弾薬・装甲・艦艇中心の備えに加え、データの信頼性確保、通信生存性、無人系検出・無力化、そして極超音速脅威の検知・追尾という新たな「防衛の三本柱」を構築する必要がある。

安全保障政策と軍事産業への示唆：「体系の輸出」時代と日本の課題

今回の閲兵が最も強く示したのは、もはや武器単体ではなく、「作戦体系」そのものを売り込む時代の到来である。兵器、訓練、通信規格、運用思想までをパッケージ化した「体系の輸出」は、友好国を中国の安全保障システムに取り込む、新たな国家戦略となり得る。

観閲台に並んだグローバル・サウス諸国首脳陣の広がりは、その市場が必ずしも西側の規範によって独占されないという現実を映し、資金調達や相互運用のハードルを下げる仕組みを伴った包括的なパッケージの競争が進むとみられる。

抑止をめぐる競争の主戦場が、個々の装備（点）から、それらを繋ぐネットワーク（線）、そして作戦体系全体（面）へと移行する中で、「九三閲兵」は、「何を作り、どう繋ぎ、どう守るか」というシステム設計の優劣が国家戦略の帰趨（きすう）を決めることを可視化した。このように増強が著しい中国の軍事力を前に、日本に求められるのは、個別の装備調達の議論に留まることなく、国家としてこの「システム間競争」の時代をどう勝ち抜くかという高次の戦略設計である。中国が示した未来図に対し、日本自身の明確な対応を示す戦略的意思と制度の構築は、もはや一刻の猶予もない国家的課題と言えよう。