新領域兵種の制度化：宇宙・サイバー・情報支援が「作戦の中枢」へ

今回の閲兵で特に本質的な意味を持っていたのは、戦略支援部隊の解体・再編後に初めて披露された軍事航天（宇宙）部隊、ネット空間（サイバー）部隊、そして情報支援部隊の三つの新部隊が、独立した主役として登場したことだ。これは、戦闘の重心が物理的な兵器から、情報を繋ぎ、処理するネットワークへと完全に移行したことの宣言に他ならない。

2024年春に前身の戦略支援部隊の再編が公表され、国家主席による情報支援部隊への授旗と任務規定が示されたが、今回の閲兵はその編制が対外・対内に可視化された、最初の大規模な演出となった^[4]。宇宙とサイバーは新領域の技術獲得を担い、情報支援部隊は両者を含む全軍の「情報主導」運用を束ねる中枢という役割分担が、行進順と紹介ナレーションからも読み取れた^[5]。

軍隊を人体に例えるなら、陸・海・空軍が攻撃を担う「筋肉」だとすれば、宇宙・サイバー部隊は戦場を監視する「目や耳」、そして情報支援部隊は、集めた情報を瞬時に分析し、命令を伝える「脳と神経系」に相当する^[6]。

情報支援部隊の説明が、個別の通信にかかる技術を説明するのではなく「融合（フュージョン）」、「賦能（エンパワーメント）」、「組網（ネットワーキング）」といった語で一貫していたのは、兵器単体ではなく、それらが連携して機能する「システム・オブ・システムズ」を提示する狙いがあった。

この制度設計は、観念的スローガンに留まらない。空では無人僚機や察打一体無人航空機（UAV）を含む空中無人作戦方隊、海では無人潜水機（UUV）・無人水上艇（USV）・無人機雷システム、陸では偵察打撃・爆発物処理・支援型無人地上車両（UGV）がそれぞれ現れ、有人機・艦・地上部隊と結合する前提で紹介された。

すなわち、センサと通信ノードを情報支援部隊が敷設し、宇宙・サイバーで保護・拡張し、末端の無人プラットフォームが人と協同して射撃優勢を作る、というOODAループ短縮の作戦像が、編成・順序・解説の三位一体で描かれていたのである（OODA〔ウーダ〕ループは、観察〔Observe〕・方向付け〔Orient〕・決定〔Decide〕・行動〔Act〕からなる意思決定の枠組みを指す）^[7]。KJ-500AやKJ-600のような早期警戒機が先頭で通過し、その直後に空中給油機編隊と無人方隊が続く並び順も、指揮命令から持続的戦力投射、攻撃に至る連鎖を視覚的に表現していた。

同時に、この再編は軍事産業の作り方も変える。個々の装備のカタログ性能より、ネットワーク接続性、データ標準、サイバー耐性、ライフサイクルでのソフトウェア更新能力が調達の優先基準になる。実際、情報支援部隊の装備は「車両」という外形をとりつつ、価値の大半は内部の通信・計算・中継・暗号・電子防護スタックに宿る。したがって、国有・民間のソフトウェア企業や衛星・通信分野の民間供給者が、旧来の兵器廠（工場）と同列のシステムプロバイダとして関与する度合いが高まる。

閲兵における新領域の兵種と軍民融合の成果の展示は、まさにシステムの輸出を視野に入れた産業政策のフロントステージであり、教育訓練、指揮統制（C2）設計、衛星通信スロット、クラウド基盤までを抱き合わせるパッケージの提示が想定される^[8]。